※本記事のシミュレーションは過去の平均リターン（年7%）をもとにAIが試算したものです。将来の運用成果を保証するものではありません。投資は自己責任でお願いします。情報は2026年5月時点のものです。
「教育費を貯めなきゃ…でも老後も心配…どっちを優先すればいいの？」
子育て中のママなら、一度はこの悩みにぶつかったことがあるのではないでしょうか。
こんにちは、ゆかたまごです。49歳、子ども3人を育てながら税理士事務所でフルタイム勤務しています。
結論からお伝えすると、教育費と老後資金は「どちらか」ではなく「同時に」準備することをおすすめします。しかも、月15,000円から始められます。
この記事では、30歳・一人っ子のご家庭を想定して、具体的なシミュレーションを交えながら解説します。コロナ級の暴落を1回想定した現実的な数字でお伝えしますね。
なぜ同時に準備することをおすすめするのか
① 投資は期間が長いほどコスパが良い
私がおすすめしている投資信託の積立は、運用期間が長ければ長いほど、複利の効果が大きくなります。
教育費は18年、老後資金は35年。この差がそのまま「お金の増え方の差」になります。だからこそ、老後資金は早く始めるほど有利です。教育費の準備を終えてから老後を考えるのでは、遅すぎます。
💡 同じ月1万円でも、18年と35年では最終評価額が約4.7倍違います。
18年：約385万円 → 35年：約1,800万円
時間こそが、投資最大の武器です。
② 教育費の目標は「400万円」から考える
教育費をいくら準備するかは、ご家庭によって異なります。でも私は、まず「400万円（自宅から国公立大学に通う場合）」を目標にすることをおすすめしています。
⚠️ 目標を高く設定しすぎると、こんなデメリットがあります
教育費は「絶対に減らせない費用」です。目標が高いほど、貯蓄に回す割合が増え、投資に回せるお金が少なくなります。結果として、老後資金の準備がさらに後回しになってしまいます。
③ 子どもの未来は予測できない
「大学は国公立に行くはず」と思っていても、子どもの進路は親の思い通りにはなりません。
- 急に海外留学がしたいと言い出すかもしれない
- 私立大学や専門学校を選ぶかもしれない
- 大学院への進学を希望するかもしれない
子どもの未来に柔軟に対応するためにも、教育費を「貯蓄だけ」で準備するより、老後資金と並行して運用する方が、結果的に総資産が増えて対応力が上がります。
④ 老後資金を「教育費の保険」として使える柔軟性
「老後資金を別に積み立てたら、教育費が足りなくなったとき困らない？」と思う方もいるかもしれません。
でも実は逆で、老後資金を積み立てておくことが「柔軟性」につながります。
例えば…
子どもが18歳のとき、急に「海外留学したい」と言ったとします。
そのとき老後資金が順調に積み上がっていれば、「少し老後資金から教育費に回そう」という判断ができます。教育費しか準備していなければ、この柔軟性はありません。
2つを同時に積み立てておくことが、結果として家族の選択肢を広げることになるんです。
💡 この記事でわかること
- 教育資金と老後資金を同時に準備する方法
- 月15,000円・月25,000円それぞれのシミュレーション結果
- 暴落が1回来た場合の現実的な数字
- 数字だけを信じてはいけない理由（私の失敗談）
今回の前提条件
| 条件 | 内容 |
|---|---|
| 👶 子どもの人数 | 一人っ子（0歳スタート） |
| 👩 親の年齢 | 30歳 |
| 🎓 教育資金の運用期間 | 18年（高校卒業まで） |
| 🏖️ 老後資金の運用期間 | 35年（65歳退職想定） |
| 📈 想定利回り | 年7%（eMAXIS Slim 全世界株式の過去平均） |
| 📉 暴落の想定 | 教育資金：5年目に40%下落、老後資金：10年目に40%下落（各1回） |
教育資金の準備方法
児童手当（234万円）の使い方
一人っ子が0歳から高校卒業まで受け取れる児童手当の総額は約234万円です。
※2026年5月時点の児童手当制度をもとに集計しています。制度は改正される場合があるため、最新情報はこども家庭庁のホームページでご確認ください。
| 期間 | 月額 | 合計 |
|---|---|---|
| 0〜2歳（36ヶ月） | 15,000円 | 54万円 |
| 3歳〜高校卒業（180ヶ月） | 10,000円 | 180万円 |
| 合計（2026年5月時点） | — | 234万円 |
⚠️ 234万円では大学費用に届きません。
大学費用の目安は約400万円。234万円だけでは約166万円が足りません。だから投資で上乗せする必要があります。
私がやり直すなら、こう配分する
- 児童手当から月5,000円 → 投資信託へ
- 児童手当の残り → 貯蓄へ（安全に守る）
- 自己資金から月5,000円 → 投資信託へ
- 合計：月10,000円を投資信託で運用
💡 月5,000円の自己負担で、投資を月10,000円にできます。
児童手当の一部を投資に回すことで、自分のお財布からの出費は月5,000円だけで済みます。
教育資金シミュレーション（18年）
| 貯蓄（児童手当の残り） | 投資評価額 | 合計 | |
|---|---|---|---|
| ✅ 通常シナリオ | 126万円 | 約385万円 | 約511万円 |
| 📉 暴落シナリオ （5年目に40%下落） | 126万円 | 約355万円 | 約481万円 |
🎉 コロナ級の暴落が来ても、大学費用400万円を超えます！
暴落シナリオでも約481万円。目標の400万円を81万円上回る結果になりました。
老後資金シミュレーション（35年）
教育費を準備しながら、同時に老後資金も積み立てます。
老後資金は運用期間が35年と長いため、教育費より暴落の影響が少なく、複利の恩恵を大きく受けられます。
月10,000円を35年運用した場合
| シナリオ | 元本（積立総額） | 35年後の評価額 |
|---|---|---|
| ✅ 通常シナリオ | 420万円 | 約1,800万円 |
| 📉 暴落シナリオ （10年目に40%下落） | 420万円 | 約1,600万円 |
月20,000円を35年運用した場合
| シナリオ | 元本（積立総額） | 35年後の評価額 |
|---|---|---|
| ✅ 通常シナリオ | 840万円 | 約3,600万円 |
| 📉 暴落シナリオ （10年目に40%下落） | 840万円 | 約3,200万円 |
💡 老後資金は運用期間が長いほど、暴落の影響が相対的に小さくなります。
35年という長い時間が、暴落を吸収してくれます。だからこそ、老後資金こそ早く・長く投資するのが正解です。
教育費＋老後資金、合計シミュレーション
暴落シナリオ（現実的な数字）で、2つを合わせるといくらになるか見てみましょう。
| パターン | 月の自己負担 | 教育費 （18年後・暴落あり） | 老後資金 （35年後・暴落あり） | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 教育のみ | 月5,000円 | 約481万円 | ー | 約481万円 |
| 教育＋ 老後月1万円 | 月15,000円 | 約481万円 | 約1,600万円 | 約2,081万円 |
| 教育＋ 老後月2万円 | 月25,000円 | 約481万円 | 約3,200万円 | 約3,681万円 |
🔥 月15,000円で、教育費約481万円＋老後資金約1,600万円が同時に作れます。
コロナ級の暴落が来ても、この結果です。
⚠️ 数字だけを信じないでください。大切なのは「自分の知識」です
ここまでシミュレーションをお伝えしてきましたが、正直に伝えておきたいことがあります。
このシミュレーションはあくまで過去の平均リターンをもとにした試算です。実際の運用では、こんなリスクがあります。
- 📉 暴落は1回とは限りません。18年・35年の間に、複数回の大暴落が来る可能性があります
- 💱 為替リスクもあります。全世界株式は海外資産を含むため、円高局面では評価額が下がります
- 📊 年7%のリターンが続く保証はありません。過去の平均であり、将来を約束するものではありません
✍️ 私自身の失敗談
実は私、コロナショックのとき「暴落売り」をしてしまいました。
大きく値下がりした画面を見て、怖くなって売ってしまったんです。あのまま持ち続けていれば、その後の回復の恩恵をもっと受けられたはずでした。
あのとき足りなかったのは、「暴落はいつか回復する」という知識と経験でした。
だからこそ、お伝えしたいのはこれです。
「他人のシミュレーションや言葉を鵜呑みにせず、自分自身で知識をつけて、自信を持って運用してください。」
「なぜ積立投資は長期で有効なのか」「暴落のとき何が起きているのか」を自分の言葉で説明できるようになって初めて、暴落が来ても売らずに続けられます。
私がそれを学んだのは、残念ながら売ってしまった後でした。
あなたには、同じ思いをしてほしくないんです。
まとめ
- 一人っ子の児童手当（234万円）は全額を貯蓄にせず、月5,000円を投資に回す
- 自己資金から月5,000円を追加し、合計月10,000円を投資信託で積立
- これだけで18年後の教育費は、暴落があっても約481万円を確保できる
- 同時に老後資金として月10,000〜20,000円を積み立てると、35年後に1,600万円〜3,200万円が作れる
- 月15,000円の自己負担で、教育費と老後資金を同時に準備できる
- ただし、暴落は複数回来ることも。自分で知識をつけて、自信を持って運用することが一番大切
「教育費か老後資金か」ではなく、「両方を同時に」。
月15,000円から、今日から始めてみませんか。
投資を始めるなら
投資信託を始めるには証券口座が必要です。私が使っているのはSBI証券と楽天証券です。どちらもeMAXIS Slim 全世界株式などの低コストファンドが揃っており、積立設定をすれば毎月自動で運用されます。
私が利用している証券会社はこちら
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